こんにちわ！まーこ（＠maakomoneydiary)です。
今回の記事は、様々な場面におけるチェックポイントをまとめてみました。
という方々に向けて作成しました。
はじめに気をつけたいチェックリストをまとめました。
このリストに基づいて、詳細を説明していきます。
| チェックポイント | |
| 銀行通帳 | □昨年の同時期と比べて貯金残高は増えていますか？ □必要以上に貯金していませんか？ |
| 固定費 | □電気代とガス代をシミュレーションしませんか？ □料金やポイント還元で1番お得な会社を選んでますか？ |
| ポイント活動 | □マイナポイントを獲得しましたか（2021年3月まで）？ ＜楽天会員の方＞ □「楽天スーパーセール」「お買い物マラソン」を利用していますか？ □「楽天ポイントクラブ」でエントリーできるキャンペーンはありますか？ □楽天ペイの支払い元は楽天カードになっていますか？ □楽天エディの残高を楽天カードでチャージしていますか？ |
| スマホ代金 | □契約プランの内容を把握していますか？ □月末にデータ容量を購入していませんか □契約時に加入したオプションがそのままになってませんか？ |
| 積立NISA iDeCo |
□証券口座に入金はお済ですか？ □年に１度は保有状況を確認していますか？ |
| ふるさと納税 | □上限額を超えたり５つ以上の自治体に寄付していませんか？ |
| 生命保険 | □保障内容を把握していますか？ |
１ 銀行通帳
（１）銀行通帳の残高を確認しましょう
まずは、ご自分と主人（あるいは奥さま）の銀行通帳を見てみましょう。
昨年の同じ時期と比較して、貯金残高は増えているでしょうか？
順調に増えている人であれば問題はありませんが、変わっていない、あるいは減ってしまったという方は、固定費を削減するなど支出をおさえることを検討する必要があります。
特にコロナショックの影響を受けて、収入が減ってしまったという方は、将来的に子どもの教育費や老後の資金に備えるために、現在の収支を早急に見直していく必要があります。
（２）必要以上に貯金していませんか？
順調に貯金が増えている人でも注意が必要です。
一般に、ご家族の誰かが病気になったり収入の激減など「もしもの場合」に備える資金として、「100万円＋ご家族の生活費×３か月分」と言われています。
なので、私たち家族の生活費は１か月22万円なので、100万円＋22万円×3＝166万円という計算になります。
銀行への預金は、0.001％と超低金利であるため、まったく増えることはありません。
銀行の普通預金は、お金を保管できる利点はありますが、“コスパの悪い金融商品”とも言うことができます。
そのため、この「もしもの場合」の資金（私の場合166万円）以外は、リスクの少ない積立NISAやiDeCo、積立投信に回し、将来に向けて「お金を増やしていく」ことを意識していきましょう。
２ 固定費
電気とガスは、それぞれ2016年4月と2017年4月から自由化されました。
これを受けて、これまで東京電力と東京ガス（関東地方の場合）としか契約できませんでしたが、自由に会社を選べるようになりました。
電気やガスを新しい会社に乗り換えても、電気やガスの質が落ちるということはまずありません。
なので、シンプルに安い料金の電力会社、ガス会社を選びましょう。
特にコロナ禍を受けて、収入が減少したことに加えて、ステイホームやテレワークが増えたという方は、電気代やガス代は1円でも安い会社を選ぶようにしましょう。
楽天でんきやLooopでんきをはじめとして、各電力会社のHPで電気代を簡単にシミュレーションできます。
私の場合、楽天でんきに乗り換え、年間4.000円ほどお得になりましたし、支払い代金で楽天ポイントが貯まります。
ちなみに、私たち家族は一戸建てで太陽光発電を行って東京電力に売電していますが、売電している方でも自由に契約会社は乗り換えることができますので、ご安心ください。
３ ポイント活動
（１）マイナポイントを獲得しましょう
2020年9月（2021年3月まで）から還元が始まる「マイナポイント」。
マイナンバーカードを持っている人が「マイナポイント事業」に申し込んで好きなキャッシュレス決済を選びます（詳しくは本ブログ「マイナポイント」をご参照ください）。
そのキャッシュレス決済で、2021年3月までに20.000円分の買い物あるいはチャージを行なえば、25％の5.000円分のポイントができるお得な制度です。
子どもも取得できるため、4人家族であれば4人で20.000円分のポイントを獲得できます。
ぜひ始めましょう。
（２）楽天会員の方々へ
楽天会員の方だけの話になってしまい、大変恐縮なのですが…。
次のような点を心がけておけば、年間5.000～10.000ポイントは簡単に獲得できますので、まだの方はぜひ始めるようにしてください。
●楽天市場では、ポイントが何倍にもなる「楽天スーパーセール」「楽天お買い物マラソン」の期間中に買い物するようにしましょう。
●「楽天ポイントクラブ」というアプリを開くと、ポイントを多く獲得できる様々なキャンペーンが行われています。キャンペーンの多くは、エントリーが必要となります。自分の必要性を考えた上で、入れそうなキャンペーンにはエントリーをしてみましょう。
●この「楽天ポイントクラブ」というアプリは、１日１回開くだけで１ポイントが付与されます。「楽天ポイントスクリーン」というアプリも、スマホを開く際にひと手間かかるものの、待ち受け画像に設定すれば１日５ポイントぐらいは獲得できます（＝合わせて年間2.000ポイント近く獲得できます）。
●楽天ペイや楽天エディなど、それぞれ単体でも利用するたびに楽天ポイントを獲得できます。ですが、楽天ペイの支払い元を楽天カードに設定したり、楽天エディの残高を楽天カードでチャージすると、楽天ペイや楽天エディにポイントが還元されることに加えて、楽天カードにもポイントが還元されて“二重獲り”にすることができます。
意外に、楽天ペイの支払い元をセゾンなどのキャッシュカードに設定している方がいるので注意しましょう（かつて私自身がそうだったので…）。
４ スマホ代金
（１）使用データと契約プランを確認しましょう
月末にデータ容量が超過してしまい、速度が遅くなったり、新たにデータ容量を購入されてませんか？
これとは逆に、データ使用料が契約プランのデータ容量を大幅に下回っていませんか？
心当たりのある方、ご自身のデータ使用量に見合った契約プランに見直しましょう。
ドコモなどの大手キャリア会社よりも、格安スマホ会社の方が基本料金をおさえることができます。
（２）契約時のプランに入ったまま？
「契約時に割引が適用される」「契約して１か月にオプションを解約すれば問題ない」と店員に言われ、解約することを前提でオプションに加入したものの、いまだにそのままになっている人は意外と多いと思います。
オプションによっては月200～300円とかかるため、いま一度契約内容を確認して、まだ加入しているようなら解約しましょう。
５ 積立NISA・iDeCo
（１）残高不足になってませんか？
積立NISAやiDeCoは楽天証券かSBI証券でやられている方が多く、両証券会社をそれぞれ楽天銀行と住信SBIネット銀行にひもづけていることと思います。
私も含めて、楽天銀行や住信SBIネット銀行を、給与振込のメイン銀行にしていない方が多いのではないでしょうか？
そのため、定期的に入金しないと口座の残高は減る一方となってしまいます。
入金を忘れて残高不足となって積立できないケースが多く発生しています。
１年に１度、「入金日」を決めて入金するようにしましょう。
ちなみに残高不足となって積立ができなかった場合、当該月の積み立てはなかったことになります。
積立NISAの場合は、ボーナス設定などで追加ことはできますが、iDeCoの場合は追加することはできませんので、注意してください。
（２）年に１度は保有状況の確認を。「スイッチング」も視野に
積立NISAやiDeCoは、将来的に受け取るまで基本的に「ほったらかし」で問題ありません。ですが、１年に１度ぐらいは保有状況をチェックするようにしましょう。
そして、年代に応じて金融商品を変更する「スイッチング」や配分変更をすることも視野に入れましょう。
分配金を受け取る60歳目前の50代では、リスクをさけるために、定期預金などの元本保証型の商品や低リスク型の債券型投資信託への切り替えも検討しましょう。
６ ふるさと納税
ふるさと納税を始めることによって税金が控除されるのですが、これは「本来納めるべき税金を前払いしている」「本来居住する地方自治体に納める税金を好きな自治体に納めている」と言えるため、税金自体は安くはなりません。
ですが、このふるさと納税を始めることによって、実質2.000円の負担で地方の特産品をいただけるという非常にお得な制度なのです。
私の場合、楽天ふるさと納税で楽天ポイントが付与されるため、2.000円の負担をポイントで取り戻せる＝実質タダで地方の特産品をいただけています。
また、寄付した地方自治体から申請書を返送するという「ワンストップ特例制度」によって、確定申告という面倒な手間は必要なくなりますが、
●年間で５つ以上の地方自治体に寄付をした
●上限額を超える寄付をした
場合には確定申告が必要となりますので注意しましょう。
上限額は年収や家族構成によって異なりますが、大ざっぱな感じだと年収500万円なら5万円、年収600万円なら6万円が上限額となります。
上限額については、【楽天市場】ふるさと納税・寄付上限額シミュレーターで確認することができます。
基本的に、上限額ギリギリを寄付するのではなく、ある程度の余裕を持って寄付した方が良いでしょう。
７ 生命保険など
生命保険については、
●毎月の掛け金はいくらか
●掛け捨てなのか貯蓄型なのか
●入院時や死亡時の受取金はいくらなのか
など、最低限の保障内容は把握しておいた方が良いでしょう。
また、貯蓄型の保険については、途中解約すると受取金が支払った掛け金よりも少なくなる（＝損をする）ことがあるため、解約した場合のメリットとリスクと十分に検討する必要があります。
